論文・論説・報告 投稿規定
2020年3月13日改訂
- 1）芸術工学会は、随時、論文・論説および報告の投稿を受ける。
ただし、大会発表については、大会開催にあわせて締切を別に定める。
- 2）投稿論文・論説・報告のテーマ、内容は、芸術工学あるいはデザインに関係あるものであれば、自由とする。
- 3）投稿論文・論説・報告は、印刷物として未発表なものに限る。
- 4）投稿論文・論説・報告の内容は、他者の知的財産権を侵害するものであってはならない。例えば、刊行物（論文・書籍等）からの図・表・写真などの転載については著作権法第32 条（引用）を遵守し、それを逸脱する恐れがある場合、投稿者は予め原著作者等の確認や許可をとることとする。
- 5）投稿資格は、本学会員に限る。複数の者の連名の場合には、記名筆頭者以外は必ずしも本学会員であることを要さない。ただし、投稿論文・論説・報告の発 表に際 し、連名の非会員は所定の発表料を支払うものとする。
- 6）非会員が記名筆頭者として投稿しようとする場合は予め入会する。正式入会は理事会の議を経なければならないが、その機会のない場合には「会員申請中」として発表する。
- 7）論文等の投稿および大会発表の受付は、当該年度の会費を納入していることを前提とする。
- 8）投稿に際しては論文・論説・報告の区分を明示して表題の上部にこれを記載する。
- （1）論文は、学術の進歩発展に資する水準を有するものとする。
- （2）論説は、経験をふまえあるいは論拠を明確にした議論ないし見解で、
芸術工学の進歩発展を促すものとする。
- （3）報告は、調査報告、事業報告、制作ノートなどを含み、
まとまりのある内容を有するものとする。
- 10）大会発表梗概は、査読付き「報告」とする。その形式は「論文等執筆要領」に則るものとする。口頭発表の梗概は原則２頁とし、ポスターセッションの梗概は原則1頁とする。ポスターセッションにおけるポスターの仕様・枚数について、映像等の諸媒体を用いる際の規定は、当該大会実行委員会が定め公示する。なお、大会発表には原則として執筆者全員が出席することを要する。
- 11）投稿ページは、和文英文を問わず、次の通りとする。
- （1）論文：4ページ以上、8ページ以内
- （2）論説：4ページ以上、8ページ以内
- （3）報告：2ページ以上、8ページ以内
ただし大会発表梗概は原則2ページとし、当該大会実行委員会が定める。
- 12）投稿論文・論説・報告には、英字題目、英文 キーワード（3ワード程度）を付ける。また 4ページ以上の論文・論説・報告には、要約（和文は1コラム以内、英文は 10 行以内）を付ける。
- 13）投稿には、「論文等執筆要領」に従ってPDF 原稿1部を学会事務局に提出する。
- 14）投稿論文・論説・報告の審査は、研究委員会で行う。 投稿論文・論説・報告の審査は、そのテーマ・ 内容に応じ、審査員2名を定め、審査を依託して採否の意見を求め、その結果に基づき採用・編集を行う。採否の意見が分かれた場合は、更に1名の審査員に審 査を依託して決定する。
- 15）審査の結果は、直ちに投稿者に通知する。「条件付き採用」の場合は原則として1ヶ月以内の、「再提出」の場合は原則として３ヶ月以内の原稿修正を求め、再審査を行う。
- 16）投稿論文・論説・報告が「不採用」になった場合、その結果に対して承服しかねる場合には、投稿者は研究委員会に異議を申し立てることができる。研究委員会は異議申し立てがあった場合、会長、副会長を交えて審査の適否ならびに対応を協議し回答する。
- 17）論文・論説については、希望があれば、学会誌のフォーマットにしたノンブル入りの PDFデータを提供する。費用は 2,000円。希望者は、採用決定後に研究委員会に申し出ること。
- 18）論文・論説・報告の投稿料は、1論文等につき12,000円とする（ただし、大会発表梗概ならびに学会が執筆を依頼したものは除く）。
- 19）論文・論説・報告に非会員の連名がある場合、1論文等につき連名者1名当たり5,000円の発表料を「採用」決定時に支払う。
- 20）大会発表梗概の投稿料は無料とし、非会員の連名がある場合は1発表につき1名当たり2,000円の発表料を加える。
- 21）上記17),18),19)及び20)の代金は、それぞれ下記の郵便振替にて振り込む。
JP 日本郵便 郵便振替 00940-2-274368 一社）芸術工学会
注）PayPalを利用してクレジットカードでも送金できます。
- 付記：2019年7月20日 変更点
- 11)：「和文英文を問わず、」を追記。
- 12)：「要約」について「和文は1コラム以内、英文は 10 行以内」を付記
- 付記：2019年3月24日 変更点
- 4 ) ：投稿論文等の扱いについて、インターネット公開指針の確認を促す。
- 17 )：カラー刷りの追加料金に関する記載を削除（ネット印刷の利用により、モノクロ・カラーの料金差がなくなったため）。また、抜き刷りについても、自身で発注できるようノンブル入りPDFの提供について注記。